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WHO環境ホルモンアセスメント
〜内分泌撹乱化学物質の科学的現状と国際的評価〜

[コードNo.05NTS112]

■体裁/ B5判 400頁
■発行/ 2004年 5月21日
(株)エヌ・ティー・エス
■定価/ 30,800円(税込価格)
■原書編集/ Terri Damstra
Sue Barlow
Aake Bergman
Robert Kavlock
Glen Van Der Kraak
■翻訳・註解/ 小林 剛


 WHOの国際化学物質安全性計画(IPCS)に基づき、世界のトップレベルの科学者によってまとめられた、環境ホルモンの科学的現状の国際的評価の翻訳版。環境ホルモンに対処する国際的合意による指針が明確に打ち出されている。


WHOの「内分泌撹乱化学物質研究の現状評価」の日本語版に寄せて

高杉 暹(元横浜市立大学学長)
 内分泌撹乱化学物質(環境ホルモン)の問題が急浮上したのは、1996年にシーア・コルボーン等が著書『奪われし未来』を出版して以来のことである。しかし、この出版以前に、生体の内分泌現象を撹乱する天然や合成化学物質の存在は知られていた。古くは1950年に発表されたリンデマンとバーリントンによるDDTの女性ホルモン様作用についての報告がある。その後、種々の農薬、プラスチックの原料や成形剤等にもホルモン類似の活性があることが次々と見出された。これらの化学物質が内分泌撹乱作用を有することについてのウイングスプレッド宣言が、1991年に出されて以来、内分泌撹乱化学物質という名称が通用したが、将来別名で呼ばれる可能性もある。
 その後10年以上の間に、内分泌撹乱作用を有する合成化学物質が数多く見出され、その影響も当初注目された生殖系のみならず、内分泌系はもちろん神経系、免疫系、さらには行動、発生、腫瘍形成等多岐にわたっている。これらの影響の中でもっとも懸念されるのが、受精卵から始まる発生過程に不可逆的な変化を引き起こす事象である。
 内分泌撹乱化学物質の中には、弱い女性ホルモン活性を示すものが多いが、近年、抗女性ホルモン、抗男性ホルモン、抗甲状腺ホルモンの作用を示すものや、男性ホルモン、副腎皮質ホルモン等の作用を示すものもあると言われている。これらの物質は内因性の情報伝達ホルモンとは異なるものの、外因性の情報伝達物質としての作用を持っている。従って、現在の環境に生存する生物は内因性と外因性双方からの情報伝達物質の影響下にあると言えよう。
 生命発生以来30億年の間に存在しなかった何万種類もの化学物質が近々100年間に環境に放出されては、いくら生命体が適応力に富んでいるとしても、それらに対応する時間的余裕がないであろう。このような状況では、内分泌撹乱化学物質が個体発生のプログラムに影響して、正常な発生を妨害する可能性が高い。成熟個体に対しては可逆的に影響する外因性の情報伝達物質も発達途上の未熟な個体では不可逆的に作用しうることはサリドマイドの例を見るまでもなく、種の存続に打撃を与えることを意味する。内分泌撹乱化学物質の作用を評価する際、成熟生体と発達途上の生体とを分けて、別個の視点から評価する必要があろう。
 現在、環境中の内分泌撹乱化学物質は数量共正確には把握されていない。このような環境に対処するには、まず最新の研究知見を得ることが大切である。今般、WHOの国際化学物質安全計画(IPCS)に基づき、「内分泌撹乱化学物質の科学的現状の国際的評価」が出版され、その日本語訳が完成し、出版の運びになったことは喜ばしいことである。訳者の小林剛博士はすでに『内分泌撹乱物質スクリーニングおよびテスト諮問委員会(EDSTAC)最終報告書』の日本語訳(2001年、丸善)を出版し、環境医学や環境汚染問題の学識や造詣の深い専門家である。今回出版されたWHOによる研究の現状報告と前回出版されたEPAの当該物質のスクリーニングの両報告書は、内分泌撹乱化学物質の特性や影響の理解に資するところが大きい。
 今般出版された報告によって、内分泌撹乱化学物質の特性と影響が理解され、適切な対応計画に活用されることが望まれる。現在、内分泌撹乱化学物質は地球規模にまで拡散し、これらの物質が長期にわたって存在することを覚悟しなければならない。最新の知識を集約して影響の可能性を評価し、地球上の全般的な生態系に起こりうる変化を予測し、これらの化学物質による人類のみならず、生物の子孫に対する我々の時代の負の遺産に対処していただきたい。
 終わりに、本報告書の有用性を評価するとともに、日本語訳を完成された小林博士の労を多としたい。


訳注者のことば

 本書は、現時点における環境ホルモン学に関する最新かつ最高水準の研究知見の集大成であります。
 環境中の内分泌撹乱化学物質(環境ホルモン)の問題が、シーア・コルボーン博士らの警鐘『奪われし未来』により全世界に轟いてから、既に7年の年月が流れました。その後、個々の研究課題では相応の進展が報告されています。しかし、内分泌攪乱化学物質の問題の全体像は明らかというにはほど遠い状態のように感じられます。
 現段階では、それぞれの研究の位置づけが必ずしも十分ではなく、「アセスメントからマネージメントへの統合性」および「戦略的思考」が求められております。いわゆる「木を見て森を見ず」の傾向が見られます。その視点から、本書が「鳥瞰図」として果たす役割は大きい、と確信しております。
 また、環境問題の論議が「エモーションからサイエンス」「神話から真実へ」の原点復帰の課程にあるといわれる今日、世界のトップレベルの科学者の協力に基づく本書の妥当適切な評価は極めて貴重であります。ここには、内分泌撹乱化学物質に対する国際的合意による指針が明確に打ち出されております。
 先年、発刊されました筆者の前著『内分泌撹乱物質スクリーニングおよびテスト諮問委員会(EDSTAC)最終報告書(訳注版)』(2001年、丸善)では、研究戦略、優先度の決定、テストを中心とした実際面を詳述しておりますが、本書は現状の評価、将来の方向付けが網羅され、これらは今後の環境ホルモン研究ガイドの双璧と申せましょう。
 本書の完成には、世界各国の本分野の卓越した科学者50人以上が参画し、最近までの実に1,500件を超える参照文献を科学的に中正の立場より検証し、約3年の期間を費して到達した成果であり、まさに環境科学研究領域の「至宝」であります。
 今回、その日本語訳註版(単なる翻訳ではなく読者のための訳者注の充実に努力しました)を執筆する機会に恵まれたことは、一研究者としてこの上ないよろこびであり、誇りとするところであります。
 このような貴重な文献レビューを完成されたWHO関係者および積極的に協力された科学者の方々に対して、深甚なる敬意を表するとともに、日本語訳註版作成の許可を快諾され、出版のチャンスを与えて下さったダムストラ博士に対し衷心よりお礼を申し上げる次第であります。
 また、我が国の環境ホルモン研究の先駆者として世界的に輝かしい業績を挙げられました元横浜市立大学学長高杉暹博士におかれましては、同学の末輩からのお願いを快くお聞き入れいただき、過分のご序文をお寄せ下さいました。厚く御礼申し上げます。
 さらに、本領域の重要性を認識され、出版をお引き受け頂きました(株)エヌ・ティー・エスの吉田隆社長の高いご見識に対し、敬意を表明すると共に、精緻を極めた困難な編集校正にご尽力頂いた同社の西村道子氏に心より感謝申し上げます。最後に、本書をご選択されました読者各位に御礼申し上げ、ご精読をお願いする次第であります。
 本書が、「沈黙の春」から「百鳥爭鳴の春」への回帰を推進し、「吾唯足るを知る」の東洋哲学を想起する契機となり、内分泌撹乱化学物質科学研究のさらなる発展と、一般市民の一層のご理解のため、その使命を十分に果たすことを念願しております。
                                                          2004年 立春  小林剛拝


序文

 近年、化学物質への暴露による健康に対する有害作用として国際的に懸念されている問題は、内分泌システムへの侵害の可能性である。内分泌撹乱化学物質の野生生物およびヒトの健康への影響は、1962年にレイチェル・カーソンにより初めて明らかにされ、これらの懸念についての知識進展に伴い、この不安は増大した。内分泌撹乱化学物質(EDCs)についての懸念は、ヒトおよび野生生物の双方に向けられている。これらの懸念に対応するため、「化学物質安全性政府間フォーラム」第2回セッション(1997年2月)において、「化学物質の適正な管理についての組織間プログラム」(IOMC)のメンバー、特に「国際化学物質安全性計画」(IPCS)および経済協力開発機構(OECD)に対して、研究の国際的インベントリーおよびテスト方法とアセスメント戦略の開発を含む国際的問題への対応をサポートする努力を統合するためのアプローチと方法について多くの勧告を行った。この勧告は、スミソニアンにおける国際ワークショップ(1997年1月)からの勧告に賛成し、EDCsを特別に取り上げた幼児環境保健についての第8回環境リーダー1997年宣言に次ぐものであった。これらの環境リーダー達は、研究活動の国際的インベントリーの努力の継続、最新の科学的知見による国際的評価の実施、研究ニーズの優先度とデータギャップの確認、研究ニーズの調整と協力についてのメカニズムの開発などを推進した。1997年の第50回WHO総会では、「高い優先度をもって取り組む問題、例えば化学物質暴露による内分泌関連の健康影響の可能性の研究の推進と統合の基礎として、リスクアセスメントの実施にリーダーシップを発揮する」との事務総長の要請により、WHO50.13決議が採択された。

 これらの勧告に対応して、WHO/UNEP/ILO(世界保健機関/国連環境計画/国際労働機関)による国際化学物質安全性計画(IPCS)は、環境内分泌撹乱作用に関連する科学的知見による国際的評価を作成する責任を引き受けた。同時に、IPCSは、補完的な研究のニーズの育成および現在の世界における研究努力の長所と短所を確認のするツールとして役立つ「内分泌撹乱物質研究インベントリー」(http://endocrine.ei.jrc.it参照)の作成を援助している。

 IPCSは(OECDと共同で)、1997年に非公式協議、1998年に、アセスメント・ドキュメントの目的、範囲、作成プロセスのアウトライン設定のためのスコーピング会議を招集した。IPCSは、そのプロジェクトの監督、専門知識、指導のために、また、その資料中の情報の正確性、重要性、妥当性の評価のため、次の科学者による運営グループを設立した。
 Dr Lawrence Reiter (委員長)、米国環境保護庁、米国、ノースカロライナ州、リサーチトライアングルパーク市
 Dr Sue Barlow、英国、ブライトン市、ハリントンハウス
 Dr Aake Bergman、スウェーデン、ストックホルム市、ストックホルム大学
 Dr Abraham Brouwer、オランダ、ワゲニンゲン市、ワゲニンゲン農業大学
 Ms Kathleen Cameron、英国、ロンドン市、環境、交通、地方省
 Dr Fernando Diaz-Barriga、メキシコ、サンルイポトシ市、医科大学
 Dr Warren Foster、カナダ、オンタリオ州、マックマスター大学
 Dr Andreas Gies、ドイツ、ベルリン、環境省
 Dr Tohru Inoue(井上 達 博士)、日本、東京都
 Robert Kavlock、米国環境保護庁(US EPA)、米国、ノースカロライナ州、リサーチトライアングルパーク市
 Dr Herman Koёter、OECD、フランス、パリ市
 Dr George Lucier、米国、ノースカロライナ州、リサーチトライアングルパーク市
 Dr Erminio Marafante、イタリア、イスパラ市、欧州委員会、統合リサーチセンター
 James Seiber、米国、カリフォルニア州、アルバニー市、西部地区リサーチセンター
 Dr Glen Van Der Kraak、カナダ、オンタリオ州、グエルフ、グエルフ大学
 Dr Bo Wahlstr?m、スイス、ジュネーブ市、国連環境計画
 この運営グループは、ドキュメントの種々のドラフトを評価し修正するため、3年間に7回の会合を持った。運営グループの数人のメンバーは各章のコーディネーターおよびエディターとして奉仕し、資料作成に重大な貢献を果たした。このドキュメントに対する彼らの継続的な献身は、その完成のため不可欠であった。

 次の国際的な科学専門家は、本ドキュメントの各章の著者として奉仕した。
 Dr Gerald Ankley、米国、ミネソタ州、ダルース市
 Dr Mike Depledge、英国、デボン市
 Dr Cynthia de Wit、スウェーデン、ストックホルム市
 Dr Richard DiAugustine、米国、ノースカロライナ州リサーチトライアングルパーク市
 Dr Paul Foster、米国、ノースカロライナ州リサーチトライアングルパーク市
 Dr John Giesy、米国、ミシガン州、イーストランシング市
 Dr Earl Gray、米国、ノースカロライナ州リサーチトライアングルパーク市
 Dr John Jarrell、カナダ、アルバータ州、カルガリー市
 Dr Pierre Jouannet、フランス、パリ市
 Dr Jun Kanno(菅野 純 博士)、日本、東京都
 Dr Diane Klotz、米国、ノースカロライナ州、リサーチトライアングルパーク市
 Dr Hellmuth Lilienthal、ドイツ、デュッセルドルフ市
 Ms Andrea Lister、カナダ、オンタリオ州、グエルフ市
 Dr Lizbeth Lopez-Carrillo、メキシコ、クアーナバカ市
 Dr Bert-Ove Lund、スウェーデン、ウプサラ市
 Dr Peter Matthiessen、英国、エセックス州、ランド市
 Dr Larry Needham、米国、ジョージア州、アトランタ市
 Dr David Norris、米国、コロラド州、ボウルダー
 Dr Mats Olsson、スウェーデン、ストックホルム市
 Dr Brent Palmer、米国、ケンタッキー州、レキシントン市
 Dr Peter Reijnders、オランダ、ベンバーグ市
 Dr Clifford Rice、米国、メリーランド州、ベルツビル市
 Dr Richard Sharpe、スコットランド、エジンバラ市
 Dr Tomoyuki Shirai(白井 智之 博士)、日本、名古屋市
 Dr Henk van Loveren、オランダ、ビルトホーベン市
 Dr Jeff Vos、オランダ、ビルトホーベン市
 Dr Gerhard Winneke、ドイツ、デュッセルドルフ市
 彼らの大きな貢献がなかったならば、このテキストは完成できなかったのである。国際化学物質安全性計画(IPCS)としてたいへんに感謝している。

 本ドキュメントの予備ドラフトは、そのレビユーのために、多くの科学者およびIPCSコンタクトポイントに回覧された。IPCSは、重要なレビユーコメントを寄せた次の方々に対して特に謝意を表する次第である。
 Dr Wagida Anwar、エジプト、カイロ市
 Dr John Ashby、英国、チェシャー市
 Dr William Benson、米国、フロリダ州、ガルフブリーズ市
 Dr Peter deFur、米国、バージニア州、リッチモンド市
 Dr Christian de Jager、南アフリカ、プレトリア市
 Dr Pam Factor-Litvak、米国、ニューヨーク市
 Dr Penny Fenner-Crisp、米国、ワシントンD.C.
 Dr Michael Joffe、英国、ロンドン市
 Dr Taisen Iguchi(井口 泰泉 博士)、日本、岡崎市(国立岡崎共同研究機構)
 Dr Ken Sexton、米国、ミネソタ州、ミネアポリス市
 Dr Mark Servos、カナダ、オンタリオ州
 Dr Janneche Skaare、ノルウェー、オスロー
 Dr Mike Shelby、米国、ノースカロライナ州、リサ−チトライアングルパーク市
 Dr Jorma Toppari、フィンランド、トゥルク市
 Dr Peter Thomas、米国、テキサス州、ポートアランサス市

 IPCSのDr Terri Damstraは、この最終版ドキュメントに責任を持っている。編集については、Ms Kathleen Cameron(英国、ロンドン市)およびDr Larry Fishbein(バージニア州、フェアファックス市)、ワードプロセッシングはIPCS(ノースカロライナ州、リサーチトライアングルパーク市)のMs Kathy Proutの協力を得た。
 本プロジェクトに対する経済的支援は、米国環境保護庁、米国立環境保健科学研究所、ノルウェー国立公衆衛生研究所、欧州委員会、オーストラリア政府、カナダ保健省、日本厚生労働省、ドイツ環境省、スウェーデン化学物質監督官、スウェーデン環境戦略研究基金、英国環境・食品・自然関連省、英国保健省により供与された。これらの好意的な寄贈なくしては、この仕事の達成は不可能であった。


詳細目次

序文

第1章 エグゼクティブ・サマリー
 1. 本書の目的および範囲
 2. 内分泌作用のメカニズム
 3. 量−反応関係
 4. 野生生物における影響
 5. ヒトへの健康影響
 6. 暴露
 7. 原因クライテリアおよび内分泌撹乱化学物質(EDCs)への暴露による影響の研究結果の
   重要性評価

第2章 概論および背景
 1. 一般的背景
 2. 一般的問題
 3. ヒトおよび野生生物における内分泌撹乱作用のメカニズム
 4. 量−反応関係
 5. 暴露問題

第3章 内分泌機能および内分泌毒性
 1. 内分泌システムの概要
 2. 範囲および用語
  1) 概要
  2) ホメオスターシス(生体恒常性)
  3) 内分泌系のプログラミング
  4) 内分泌撹乱物質のインパクト
 3. 哺乳類における視床下部脳下垂体生殖腺(HPG)系
  1) HPG系の概要
  2) 標的細胞の感受性
  3) 内分泌ホルモンの代謝
  4) パラクリンとHPG系内分泌構成成分との相互作用
  5) 発生におけるHPG系の役割
  6) 哺乳類の性分化におけるホルモン類の役割
  7) 非哺乳類種におけるHPG系
 4. 視床下部脳下垂体副腎(HPA)系
  1) HPA系の概要
  2) 非哺乳類におけるHPA系
 5. 視床下部脳下垂体甲状腺(HPT)系
  1) HTP系の概要
  2) 非哺乳類におけるHTP系
 6. 松果腺:光周性変換体
 7. HPG系とその他の内分泌システムとの相互作用
 8. 内分泌システム解明の進展
 9. 内分泌システムの発生/プログラミングへの影響
 10. 性ステロイド類の生殖機能以外への影響
 11. 内分泌における情報相互伝達と内分泌攪乱物質
 12. EDC関連の発生の作用機序および表現型影響と生殖毒性
  1) サーベイの範囲
  2) AR媒介の(抗)アンドロゲン
  3) ER媒介のエストロゲン
  4) ステロイドホルモン生成のインヒビター
  5) AhRアゴニスト:TCDD、PCBs、PCDFs
  6) 卵生脊椎動物におけるp,p’−DDE誘発の卵殻薄弱化メカニズム
 13. 発ガン性におけるEDCsの作用機序−アトラジンの影響
 14. 神経毒性におけるEDC関連の作用機序
  1) 概要
  2) 神経系の性分化
 15. 免疫毒性におけるEDC関連の作用機序
 16. 内分泌撹乱影響の基礎的特性

第4章 野生生物
 1. 哺乳類
  1) 特色
  2) 影響に基づく反応およびケーススタディ
  3) 結論
 2. 鳥類
  1) 特色
  2) 影響に基づく反応およびケーススタディ
  3) 結論
 3. 爬虫類
  1) 特色
  2) 影響に基づく反応およびケーススタディ
  3) 結論
 4. 両生類
  1) 特色
  2) 影響に基づく反応およびケーススタディ
  3) 結論
 5. 魚類
  1) 特色
  2) 影響に基づく反応およびケーススタディ
  3) 結論
 6. 無脊椎動物類
  1) 特色
  2) 影響に基づく反応およびケーススタディ
  3) 結論
 7. 不確実性および研究ニーズ

第5章 ヒトの健康
 1. 生殖
  1) 概要
  2) 精子の質および精巣機能
  3) 生殖力および受精能力
  4) 自然流産
  5) 性比
  6) 雄性生殖器官の奇形
  7) 子宮内膜症
  8) EDCsに関連する可能性のあるその他の生殖への有害影響
  9) 生殖についての結論と勧告
 2. ニューロビヘイビアー
  1) 概要
  2) ヒトのデータ
  3) 動物のデータ
  4) 甲状腺ホルモン
  5) ニューロビヘイビアーについての結論と勧告
 3. 免疫系
  1) 概要
  2) ヒトのデータ
  3) 実験および動物データ
  4) 免疫系についての結論と勧告
 4. ガン
  1) 概要
  2) 乳ガン
  3) 子宮内膜ガン
  4) 精巣ガン
  5) 前立腺ガン
  6) 甲状腺ガン
  7) ガンについての結論と勧告
 5. EDCsへの脆弱性を示す可能性のあるその他の内分泌系

第6章 ヒトおよび野生生物における特定EDCsの暴露
 1. 概要
 2. 一般的な暴露問題
  1) 暴露発生源
  2) 暴露経路
  3) 摂取および吸収
  4) 体内作用量と薬物動態
 3. ケーススタディ
  1) 野生生物への暴露
  2) ヒトの暴露−特定のケーススタディ
 4. EDCsの暴露の測定
  1) サンプリング
  2) 分析上考慮すべき問題
  3) 混合物
  4) 精度保証/精度管理(QA/QC)
  5) 暴露モデル
  6) 構造活性関連性(SARs)
 5. サマリー
    付属資料T

第7章 内分泌攪乱物質評価のための原因クライテリア−枠組みの提案
 1. 概要
 2. 提案枠組みの構成要素
 3. 科学的根拠の全般的強度
 4. 解説例−現状と傾向の観察
  1) ヒトにおける精液質と精巣機能
  2) 北米カエルにおける四肢奇形
 5. 解説例−推定と傾向の観察
  1) ヒトの子宮内膜症
  2) ヒトにおけるニューロビヘイビアー発達の障害
  3) ヒトにおける免疫機能の撹乱
  4) ヒトにおける乳ガン発症
  5) 海洋性腹足類動物のインポセックス
  6) バルチ ックアザラシの生殖機能の低下
  7) GLEMEDS(五大湖地上における幼胚死亡・水腫・奇形症候群)
  8) コロニー水鳥の卵殻薄弱化
  9) アポプカ湖のワニにおける生殖器奇形
  10) 英国の下水処理場排水に暴露された魚類におけるビテロジェニン誘発
  11) オンタリオ湖のレイクトラウトの成育異常と繁殖減少
  12) オンタリオ州の漂白パルプ工場排水の暴露魚類の生殖系の変化

第8章 全般的結論および研究ニーズ

参照文献

○略語リスト
○訳者注索引
○索引



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